≪11回目≫ 新出生前診断 妊婦を支える態勢を 2018.2.19
◆日本産婦人科学会は、13年から始めた新型出生前診断の臨床研究を終える方針を固めた。その後は、手続きが簡単な一般健診として実施される。
一般健診への移行にあたって、学会は検査を実施する施設の要件を改めて検討する。検査の意義や限界、結果の見方などに加え、染色体異常をもってうまれてきた子どもたちの現状や、社会のサポート体制などを正しく伝え、疑問や不安にこたえられることが必須の条件となる。医師と共にそうした任務の中心を担うカウンセラーの育成も欠かせない。
妊娠が分かった後、胎児の障害・染色体異常などについて血液検査で簡単に調べることができる新型出生前診断が一般健診として実施されることが決まったという記事です。行える施設は基準を満たさねばならないとそこに規制はありますが、臨床研究段階から、異常がわかった妊婦の9割が中絶をしているという現実があるため、検査の広がりとともに、失われる命が増えることが懸念されます。
障害を持った子を育てていくことのむずかしさ、怖さを感じてしまうのもある意味自然なことかもと思われます。大変だと感じている子育てに、他にたくさんの付加がかかりそうな気がしてしまって尻込みをしてしまうのではと思います。家族だけがその負担を負ったり、否定的な目を周りから感じてしまうこともあるでしょう。
染色体異常を持って生まれてきた子どもたちの現状や、社会のサポート体制などを正しく伝えてもなおその不安が消えずに、9割が中絶を選んでしまうそのことが、一番大事なところではないのかと思います。
なにがあったら、どんな社会であったら、その選択肢を選ばなかったのか、その部分の検討が急がれるのではないかと感じています。